奇跡といえる点はない

ここ数年、アメリカの生産性の伸びが少なくとも緩やかに上昇していることが、はっきりと確認されるようになっており、この点を考慮すれば、今後、日本の生産性がアメリカに近づくとしても、亀の歩み程度のペースになるといえよう。むしろ、日本が一人当たり所得で永遠にアメリカに追いつけない可能性すらある。要するに、日本経済は一部で考えられているほど、特別の能力を備えているわけでも、例外的な存在でもない。そして、日本と他のアジア諸国の経済発展の間には、一般に思われているほど共通点があるわけではない。

世界経済の命運がアジアにかかっているという常識に異議を唱える場合、中国を引き合いにして反論されたら、日本のケースよりも論駁がむずかしい。中国はいまはまだ貧しいが、膨大な人口を抱えており、生産性が先進国の水準に少しでも近づけば、経済大国になる。さらに、日本と違って中国は近年、急成長をとげている。それでは、今後の見通しはどうだろうか。中国の急成長の要因を分析することは、技術的な問題と考え方の問題からむずかしい。技術的な問題についていえば、中国が急成長していることは事実だが、中国の統計はきわめて信頼性が低い。最近、明らかになったところによれば、外国投資に関する政府統計は実際の六倍の水準にもなっていた。

これは、政府が外国企業に対して実施している税制、規制面の優遇措置を逆手にとり、国内起業家が架空の外国企業を資本提携先としたり、海外のダミー会社を経由させたためである。中国社会が活力に満ちているとはいえ、こうした不正がまかり通っているようでは、他の統計もとても信頼する気にはなれない。考え方の問題についていえば、どの年を基準年にとるべきか、むずかしいところである。市場経済への移行が始まった年（見方によるが一九七八年）を基準年にとれば、中国の経済成長が効率性の大幅な向上と投入の急速な増加によるものであることは、まず疑う余地はない。しかし、毛沢東政権末期の混乱から立ち直った時期に、効率性が大幅に回復したのは、当然のことである。一方、文化大革命以前の年（たとえば六四年）を基準年にとれば、東アジアの新興工業国と似たような結果になる。

つまり、効率性の向上はわずかであり、投入主導型の経済成長ということになる。しかし、これもまた、かたよった見方である。社会主義市場経済に移行してからの効率性の伸びが大きくても、文革期の落ち込みのために、全体とすれば効率性の伸びが小さくなるからだ。そこで、二つの見方の中間をとるのがよいだろう。市場経済化以降の効率性の伸びのうち、一部（全部ではない）は　　一回かぎりの回復で、残りが持続可能な傾向である。中国の成長率が少し鈍化するだけでも、地政学的な見通しは大きく変わる。世界銀行の推計によれば、現在、中国の経済規模はアメリカの約四〇パーセントである。アメリカが今後も年率二・五パーセントの成長率を維持するとしよう。中国が同一〇パーセントの成長率を維持することができれば、二〇一〇年には経済規模でアメリカを三分の一上回る。

しかし、中国の成長率が、現実的な見通しである年率七八Ｉセントにとどまれば、アメリカの八二パーセントになるにすぎない。それでも、世界経済の重心はかなり移動するが、現在、一般に考えられているほど、大幅に移動することはないだろう。東アジアの新興工業国の急成長は、経済政策と地政学についての常識に大きな影響をあたえている。グローバル経済を論じる識者の多く、おそらくほとんどは、東アジア諸国の成功から三つの結論を導いている。第一に、技術の普及が世界規模で進んでおり、欧米諸国は従来の優位を失いつつある。第二に、その結果、世界経済の重心が太平洋西岸のアジア諸国に移動する。第三に、おそらく少数意見であろうが、欧米諸国で受け入れられる以上に市民的自由を制限し計画の要素を取り入れた経済システムの方が優れており、その証拠にアジア諸国が成功している。

日本はアメリカに急速に追いつこうとしていた

日本はたしかに長年にわたって高率の経済成長をとげてきたが、いまでは、その成長神話も過去のものとなっている。最近でも、日本の成長率が他の先進国を上回ることは多いが、その差は以前よりはるかに小幅になり、しかも縮まっている。日本経済や、日本が世界経済で果たす役割について書かれた本は山ほどあるが、奇妙なことに、日本の成長率の減速についてはまったく触れていない。こうした本を読んでいると、一九六〇年代から七〇年代はじめにかけての成長神話の時代に、タイムースリップしたような気がする。たしかに、日本は九一年以来続いている深刻な不況からまもなく抜け出し（これを書いている時点では、景気はまだ底入れしていない）、短期的にはおそらく、力強い回復が見られるだろう。しかし、景気拡大が本格化しても、成長率は二〇年前の常　　識的な予測をはるかに下回ることになろう。ここが重要な点である。

二〇年前と現在の日本の成長見通しをくらべてみるといい。一九七三年当時、日本は経済規模、生活水準ともアメリカをはるかに下回っていた。国内総生産（ＧＤＰ）はアメリカの二七パーセント、一人当たりＧＤＰは同五五パーセントにすぎなかった。しかし、日本の成長ペースを見ると、いずれ状況が一変すると思えた。それまでのＩ〇年間、日本の実質ＧＤＰ成長率は年率八・九パーセント、一人当たり実質ＧＤＰ成長率は同七・七パーセントだった。この間、アメリカも従来の基準から見れば高い成長率をあげているが、実質ＧＤＰ成長率は三・九パーセント、一人当たり実質ＧＤＰ成長率は二・七パーセントであり、日本とは比較にならない。二〇年前、たしかに日本はアメリカに急速に追いつこうとしていた。

それどころか、とうした傾向をそのまま将来に当てはめて考えれば、遠からず日米逆転が起こるはずであった。一九六三～七三年の成長率が続けば、日本は八五年には一人当たりＧＤＰで、九八年にはＧＤＰでアメリカを追い抜くはずだった。当時は、上れがまともな見通しだと思われていた。日本がいずれ世界経済の覇者になるという見方が主流であったことを思い起こそうとするなら、当時、話題になっていた本の題名を見るといい（ハーマンーカーンの『超大国日本の挑戦』、エズラーボーゲルの『ジャパンーアズーナンバーワン』などがある）。

しかし、少なくとも現在のところ、当時の予測どおりにはなっていない。日本経済の世界ランキングが上昇を続けていることは事実だが、二〇年前に予測されていた上昇ペースよりはるかに遅い。一九九二年には、日本のＧＤＰはアメリカの四二パーセント、一人当たりＧＤＰは同八三八－セントにとどまっている。これは、七三～九二年の成長率が高度成長期とくらべて、大幅に鈍化しているためである。この間の実質ＧＤＰ成長率は年率三・七パーセント、一人当たり実質ＧＤＰ成長率は同三パーセントにすぎない。アメリカも七三年以降、成長が鈍化しているが、これほど大きな落ち込みではない。

一九七三～九二年の成長率を将来に当てはめてみよう。それでもなお、日本はアメリカに追いつき、追い越すことになるが、以前ほど劇的ではない。一人当たりＧＤＰでは二〇〇二年、ＧＤＰでは二〇四七年にアメリカを追い越す計算になる。しかし、日本ではこれより控えめな見通しが一般的だ。日本のエコノミストは、現在の日本経済の潜在成長力（不況時に使われなかった供給余力を使い切った後に維持できる成長率）を三パーセントと見ている。しかも、これはアメリカの二倍近い投資率を前提としている。

大国日本でも経済成長が減速

シンガポールはたしかに、極端なケースである。おなじように急成長している他の東アジア諸国では、人口に占める雇用者の比率、教育水準、投資率のどれをとっても、シンガポールほど大幅に上昇しているわけではない。にもかかわらず、基本的にはおなじ結論になる。効率性が向上していることを裏付ける証拠は意外にも、ほとんどない。キムとローはアジアの四匹の「虎」（韓国、台湾、香港、シンガポール）について、こう結論づけている。「東アジアの新興工業国については、戦後まったく技術の進歩がないという仮説を否定することはできない」。また、ヤングは詩的な表現でこう指摘する。投入の急速な増加を考慮すれば、「虎」の生産性の伸び率は「オリンポスの丘からテッサリア平原に」落ちる。

こうした結論は常識に反するため、経済学者がそれを主張しても、説得するのはきわめてむずかしい。すでに一九八二年には、ハーバードの大学院生のユアンーツァオが、シンガポールに関する博士論文で、効率性の上昇を裏付ける事実がほとんどないことを明らかにしている。しかし、この論文は「信じがたいとして無視された」とヤングは言う。九二年に台北で開かれた学会で、キムとローが論文を発表した際には、一応、聞いてはもらえたが反響はなかった。ところが、九三年の欧州経済学会の大会で、アジア諸国の成長が投入主導型であることをヤングが論証しようとした際には、はじめから疑ってかかられた。

ヤングの最近の論文には、これだけ反証を掲げても常識をくつがえすことができない苛立ちが、はっきりとうかがえる。論文の標題である「数字という暴君」には、こんな暴論を信じる気にはなれないかもしれないが、数字を避けて通ることはできないのだという意味が込められている。論文の冒頭には皮肉を込めて、テレビードラマのフライデー刑事よろしく、「この物語は真実です」といわんばかりのもったいを付けている。「本論文は退屈で冗長であるが、それは筆者の意図するところである。本論文では、東アジアの発展について、歴史家の興味を引くような新解釈をしているわけでもなく、東アジアの経済成長の原動力について、理論経済学者の意欲をそそるような新しい要因を指摘しているわけでもなく、東アジア諸国の巧妙な政府介入について、積極介入論者が喜ぶような新しい根拠を示しているわけでもない。本論文では、東アジアの新興工業国における生産の増加、生産要素の蓄積、生産性の伸びについて、過去のパターンを綿密に分析することに全力を傾けている。

これはもちろん、ポーズにすぎない。論文の結論は、常識の足元を崩すだけの説得力をもっている。今後、アジア諸国が世界経済で、さらには世界政治で大きな位置を占めるよ　うになるとする常識に、ヤングは風穴をあけたといえよう。しかし、この論文では、アジアの経済成長について常識をくつがえす解釈をもたらした統計分析は、四匹の「虎」だけを対象にしている。いずれも比較的小さな国であり、「新興工業国」という呼び方が最初に使われた国である。それでは、日本、中国のような大国はどうだろうか。世界経済の命運がアジアにかかっているという常識を信じている人に向かって、東アジア諸国の成長見通しに異議を唱えれば、日本を引き合いに出して反論するに違いない。かっては貧しかった日本が、いまや世界第二位の経済大国である。日本にできたことがな　ぜ、他のアジア諸国にできないといえるのか。

この疑問に対しては、二つの答えがある。第一に、アジア諸国の成功の背景には、「アジアーシステム」という共通点があるとする見方が多いが、実際の統計を見ると、そうはいえないことがわかる。一九五〇年代から六〇年代にかけての日本の経済成長と、七〇年代から八〇年代にかけてのシンガポールの経済成長には、共通点はない。東アジアの新興工業国とは異なり、日本は、投入の大幅な増加と同時に、効率性の大幅な伸びによって経済成長をとげたといえよう。新興工業国は経済成長率こそ高いものの、効率性ではアメリ力の水準に近づいているとは言いがたい。しかし、日本は技術水準でアメリカに迫っている。